テレビなどの芸能界で問題が続出するのは、なぜか？ 会社とヤクザの結託があるからだ。これが根源の暗闇だ。
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前項では、「ドラマの原作改変の騒動」というテーマで論じた。これに関して、ネットでは「原作通りにするという契約を結んだのに、その契約を守らないテレビ局が悪い」「原作者の権利を尊重せよ」という批判が生じた。
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たとえば、こうだ。
そもそもが著作物は原作者・著作権者のものです。それが大原則。改変をするならその許可が必要だということ。許可がないならやめるべきなんです。
たしかに、理屈はその通りだ。しかるに、こういう理屈を無視していい、という業界の慣習がある。「本の宣伝してやるから」「宣伝に金を出すから」という理屈で、原作者の権利をないがしろにする。その典型が、「原作料がタダ同然だ」という現状だ。
要するに、この業界では、「作品は作者のものだ」と思っている人はいない。むしろ、「映像化の事業は出資者のものだ」と思う人ばかりだ。
「出資者が金を出すんだ。だから利益も出資者が全部独り占めしていいんだ。原作者に対する配分などはゼロ同然でいいんだ」
「事業では金を出す人が偉いんだ。出資者だけが偉いんだ。原作者は黙っていろ。どうすれば金儲けができるかは、出資者が考える。原作者は商売のことには口を出すな。原作者が下手に口を出せば、儲けが減るばかりだ。だから、原作者は、口をつぐめ」
「制作者はとにかく金儲けを最優先に考えろ。そのためには、原作者の口出しを無視しろ。とにかく金儲けが第一。それこそが最優先だ」
こう思う人ばかりだ。
では、「原作を尊重する」という条件をつけて、原作者が契約を結んだら？ その場合には、こう命令する。
「原作者の意向など、無視してしまえ。いったん契約を結んだら、あとは原作者の意向など、ほったらかしにしてしまえ。そのために、原作者と脚本家の連絡を遮断しろ」
これが会社の経営方針だ。
では、その会社の経営方針に逆らって、原作者が徹底抗戦したら？ 会社側からの圧力を受けて、自殺するハメになる。それが今回の事件だ。
結局、ネットの人々が、いくら「契約を守れ」と言っても、それを聞いた会社側は馬耳東風だ。
「契約を守れ」というのは、まともな常識の世界でのみ通じる言葉だ。芸能界は違う。芸能界で優先されるのは、「いかに金を儲けるか」ということだけだ。「法律を守る」「契約を守る」というのは、芸能界では、ないがしろにされる。ここは無法地帯なのだ。
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実は、この問題の解決策はある。それは、前項で述べたことからわかる。
前項では、こう述べた。「原作料が安すぎることが根源だ」と。
とすれば、解決策は簡単だ。「原作料を上げる」ということだ。
たとえば、原作料として１千万円をもらえたなら、「これだけ多額をもらえるのなら、文句は言わん。好き勝手に改変してくれ」と思っただろう。（前項でも述べたとおり。）
しかし現実には、原作料はタダ同然となる。では、なぜそうなのか？
その理由は「業界のコストカット」の方針だ、と前項では述べた。
とはいえ、法的には、原作者の権利は強大である。「原作の映像化を認めない」と原作者が言えば、映像化を拒むことができる。ならば、原作料を上げることもできるはずだ。
なのに、そうならない。それは、なぜか？
実は「原作料を高くしない」という業界の慣習がある。「業界の慣習があるから、高くできないんですよ」と映像会社は言う。
ならば、原作者が結束して、「原作料を上げよ」と要求できるはずだ。
「原作料は１千万円を基本とします。これ以下の金額では、映像化を認めません」
というふうに、原作者が結束すればいい。
ではなぜ、原作者は結束しないのか？
※ ちなみに、米国では原作者の組合があるから、原作者の権利は守られている。もちろん、原作料はすごく高くなる。
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なぜ、原作者は結束しないのか？ それに答えよう。
実際には、原作者は結束している。その結束している団体は、「日本文藝家協会」という。ただし、この協会は、次の方針を示している。
(映画化)
第25条
放送を目的として制作する映画以外の映画制作及び上映等における著作物の使用料は、番組制作費や提供価格等を斟酌し、1,000万円を上限として利用者と本協会が協議して定める額とする。
（ → 日本文藝家協会 規定 ）
ここには非常に奇妙な条文がついている。
・ 下限でなく上限が設定されている。
・ 上限額がかなり低い。
・ 金額を決めるのが本人でなく協会である。
これらのことはあまりにも奇妙だ。常識的には、こうするべきだ。
・ 上限でなく下限を設定する。
・ 上限は青天井とするべきだ。（限度なし）
・ 金額を決めるのは本人だ。協会は口を出すな。
なのに、そうならない。つまり、日本文藝家協会というのは、原作者の権利を守るためにあるのではなく、原作者の権利を抑圧して制限するためにある。
比喩的に言えば、日本文藝家協会というのは、労働者を守るための労働組合のようなものではなくて、奴隷の権利をできるだけ剥奪するための奴隷管理組織のようなものなのだ。そこでは、「いかにして奴隷の権利を剥奪するか」ということだけが考えられている。
ではなぜ、こういう馬鹿げた協会が はびこっているのか？ あまりにも馬鹿げているのではないか？
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その問いに答えるには、別の状況を見るとわかる。
実は、権利を収奪されているのは、原作者だけではない。もっとひどいのがある。それは、出演者だ。
たとえば、ジャニーズの俳優の場合、出演者の出演料のピンハネ率は９割ぐらいになったらしい。
一般に、芸能事務所のピンハネ率は５割ぐらいのところが多い。良心的なところでは３割ぐらいになる。（スターダストプロモーションなど。ここは３割と良心的なので、他の芸能事務所から移籍するスターが続出している。）
一方、ジャニーズでは、ピンハネ率は９割ぐらいになった。だから会社はものすごい高収益を上げていた。その分、俳優の取り分は少なくなったので、SMAP のように超売れっ子の俳優でさえ、日頃の生活費が足りなくなるほどだった。超薄給。だから独立騒動が起こったのだ。
ジャニーズの俳優で、まともに金をもらえたのは、キムタクだけだった。ただしキムタクは、ジャニーズへの貢献度でも傑出していたから、もらえる額が傑出していたとしても、不思議ではない。年間で数百億円もの利益をもたらしていたのだとすれば、年間で１億円ぐらいの所得を得ていたということも考えられる。このくらいの額をもらえたのは、キムタクだけだった。あとのジャニーズ所属タレントは、はるかに薄給だった。（キムタクは、一人だけ高収入を得ていたということで、ジャニーズに対する忠誠度も高かったようだ。）
ともあれ、芸能界というのは、やたらとピンハネ率が高い。大阪の吉本や松竹もそうだ。やはりピンハネ率が高い（５割かそれ以上）ということで、評判が悪い。
では、これほどにもピンハネ率が高いのは、どうしてか？ なぜそういう滅茶苦茶が通っているのか？
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答えを言おう。それは、こうだ。
「ピンハネ率を下げようとすると、その動きをつぶすように、ヤクザが関与するから」
誰かが「ピンハネ率を下げてくれ。みんなで結託して、ピンハネ率を下げるように、要求しよう」と言い出した人は、いるはずだ。だが、そういう人物が出たら、すぐにつぶす。どうやって？ そんなことを頼める相手は、ヤクザしかいない。だから、ヤクザに頼んで、そういう人物をたたきつぶすのだ。
ただし、これに対する例外も成立する。こうだ。
「売れっ子のタレントが、事務所に対抗できるように、別のヤクザに頼む。そのことで、ピンハネ率を下げてもらう」
たとえば、吉本が「ピンハネ率を５割にする」と決めた。ここでタレントが、「４割に下げてくれ」と要求しても、吉本が拒否する。そこで、別のヤクザに頼んで、「４割に下げるように、吉本と交渉してくれ」と頭を下げる。別のヤクザは「わかった」と引き受けて、４割に下げさせる。
こうして、タレントはピンハネ率を下げてもらえるが、別のヤクザと深い結びつきを取るようになり、頭が上がらなくなる。ズブズブの関係となる。
これがつまり、紳助と暴力団の関係の真相だろう。（私の推測）
ともあれ、芸能界（会社側）とヤクザとは、持ちつ持たれつの関係にある。会社が俳優を収奪するシステムを維持するには、強圧的な暴力が必要であり、そのために会社側はヤクザと結託する。
とすれば、文藝家協会もまた、その影響下にあったと見なすべきだろう。俳優が暴力団の圧力を受けて権利を奪われたように、文藝家協会も暴力団の圧力を受けて権利を奪われた。……そう見なすのが妥当だろう。
逆に言えば、俳優や原作者が低い権利しか得られないのは、会社側の意を受けて、暴力団の影響を受けたからだ。暴力団の支配下にあるから、まともな権利を要求できない。仮に、要求しようとしたら、最初の声を上げた羊が、暴力団によってたたきつぶされる。
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似た例はある。
能年玲奈、赤西仁、柏原崇などが迫害を受けた。ここでは、暴力団による暴力こそ使われなかったが、迫害がはびこった。おそらく、次のことがなされたはずだ。
「これらの俳優を使おうとしたプロデューサーや、スポンサー（会社側の担当者）がいたら、そのプロデューサーや、スポンサーに、恐ろしい圧力がかかった」
ここで、恐ろしい圧力というのが何であるかは、断定しがたい。しかし、およそ合法的な圧力ではあるまい。とすれば、そういう汚い仕事をするのは、合法的な世界の人々ではあるまい。つまり、反社と呼ばれる人々が手を染めたに違いない。……そういうふうに推察できるわけだ。
結局、日本の芸能界を牛耳っているのは、ヤクザと結託した人々（会社側の経営者）なのである。会社側の経営者とヤクザがつるんで、俳優や原作者の権利をむしりとっている。だから俳優や原作者は収奪されっぱなしなのだ。
こういう悪の体質を放置している限り、いくら「原作者の権利がある」とか「法律で守られている」とか言っても、無効なのである。相手は法律を無視する反社勢力であるからだ。
法律や理屈が通じるのは、相手が常識的な市民である場合だけだ。相手が法律を守らない反社勢力である場合には、法律や理屈が通じないのだ。ここを理解しないと、物事は解決しないだろう。
［ 付記１ ］
では、ヤクザに対抗するには、どうするべきか？ 国家が何らかの介入をして、ヤクザの介入を防ぐべきだろう。とはいえ、ヤクザはこっそりやっているから、なかなか介入しがたい。（すぐにバレる犯罪をするほどバカではない。）
では、どうしたらいい？ 困った。
そこで、困ったときの Openブログ。とりあえず有効な策を出そう。こうだ。
「国によるピンハネ率の規制をする。ピンハネ率は３割を上限として、それ以上のピンハネを認めない」
こうすれば、状況は大幅に改善するだろう。
［ 付記２ ］
俳優の出演料を上げる、という手もある。
現状では、出演までの待ち時間（拘束時間）がすごく長い。すると、拘束時間に対して、出演料が安くなる。たとえば、こうだ。
「出演時間は１時間の出演で 3000円。時給 3000円です。ただし、出演まで、待ち時間が８時間あります。その間は、出演まで、控え室で待っていてください。その間の時給は 100円です」
こうして、8時間で 800円の拘束料と、1時間で 3000円の出演料を得る。合計して、9時間で 3800円の賃金発生となる。計算すると、時給 422円だ。東京都の最低賃金 1113円に比べて、４割弱となる。あまりにも薄給だ。
こんなのは「最賃法違反だ」と訴えてもいいくらいだ。だが、「控え室にいる待ち時間は、労働時間には算入されません」という理屈で、合法化されてしまう。ひどいものだ。（だから六角精児は、「相棒」への出演をやめた。）
こういう悪習をやめて、俳優にもまともな給料を払うようにすれば、「会社側による苛酷な収奪」という現状も、少しは改まりそうだ。
［ 付記３ ］
ジャニーズ事務所が解散したあとで、新会社「STARTO ENTERTAINMENT」（スタートエンターテイメント）が設立された。ジャニーズの事務所にいたタレントの大部分は、新会社に移行するらしい。
ここで、新会社がまともな会社であることがたいせつだが、どうもそうではないらしい。出資者を見ると、「ジャニーズの出資者であった人々は排除されている」ということだ。その点では、問題ない。
しかしながら、出資の資本金は、たったの 1000万円である。その出資者は、経営者と社員であるそうだ。これは問題だ。
この場合、会社には巨額の利益が発生するが、その利益を、経営者（出資者）が独り占めすることになる。新たに利権を独占する悪党が生じるだけだ。
また、この会社は、銀行からの融資を受ける見通しがないので、事業を遂行するための資金がなくて、まともに活動できる見込みも立っていない。
では、どうすればいいか？ 提案されているのは、こうだ。
「新会社は、新たな出資者を募集して、多額の出資を得る。たとえば、10億円規模の新規出資を受け入れる。その出資者に対して、事業収益の配当を分配する」
これならば、問題ない。また、出資者としては、ジャニーズのファンを当てにすればいい。株主特権として、チケットの優先販売をしてもらえることにすれば、株式を買ってくれる人は大量に発生するだろう。10億円ぐらいの出資金は集まりそうだ。
これらの人々が出資者となれば、配当金の分配も正常化する。今まではジャニーズの家族が数百億円もの利益を独占していたが、今後はそういうこともなく、多数の出資者に分配されることになる。……それが正常化のあるべき姿だ。
ところが、現実には、そうならない。新たな経営者が、新たな収奪者となる。新たな暗闇の発生だ。ヤバいね。
［ 補足 ］
前項と本項を読んで、疑問に感じる人もいるかもしれない。
「金のことばかり言っているようだが、金の問題じゃないだろ。原作改変を認めないという原作者の意向に反して、原作改変をしたことが問題だろ。つまり、著作権料の問題じゃなく、著作物同一性保持権の問題だろ」
というふうに。なるほど、それはもっともな疑問である。
だが、違うのだ。これは、まさしく金の問題なのだ。
そもそも、原作（漫画・小説）と、派生物（テレビ・映画）とは、別の作品である。原作から派生物が生じるときに、大幅な改変が入るのは、仕方がないことなのだ。ここでは、原作者は諦めて、「勝手に改変してくれ」と思うしかない。
ただし、原作者は「改変するなら、多額の使用料を払え」と要求する。慰謝料のようなもので、「踏みにじられるのだから、その分、金を寄越せ。金を寄越すのならば、踏みにじられることを許容する」というふうになる。
だから、問題はあくまで金の問題なのだ。
ところが、現実には、金を払わない。だから、トラブルになるのだ。「金を払わないのか。ならば、せめて同一性を守れ。改変をするな」となる。それが今回の原作者の要求だった。
今回は、形の上では、「原作の改変の有無」ということが問題となった。しかし、争いの本質は、「金を払うか否か」だったのである。会社側が原作者に１千万円を払っていれば、こういう問題は起こらなかったはずなのだ。
※ ところが文藝家協会がそれを阻害する。それというのも、文藝家協会がヤクザに踏みにじられているからだ。今回の被害者は、その犠牲となったのだ。（その意味では、文藝家協会も、加害者たる犯人の一味であると言える。脅迫されて犯行に加担した共犯者みたいなものだ。）
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ちなみに、今回のドラマの出演料は、私の推定では「主演（木南晴夏）は１回 100万円で、10回の合計で 1000万円」となる。主演にこのくらいの金を払うのであれば、脚本家や原作者にもこのくらいの金を払うのが当然だろう。払えないのであれば、ドラマ化を断念するべきだ。それが私の見解となる。
（ ※ 現実には、そのくらいの金は十分に払える。だが、その金を払うと、儲けが減る。だから、テレビ局は金を払いたがらない。大切なのは、事業が成立するか否かではなくて、事業でボロ儲けの収奪ができるか否かなのだ。）
※ 木南晴夏は、１回 100万円の出演料を得ても、そこからかなりピンハネされるので、手取りはずっと少なくなるはずだ。
【 関連サイト 】
お笑い業界のギャラ配分。事務所の取り分が、９割、95％、100％ となることが多いらしい。吉本は、昨年から５割程度に改善されたらしい。（闇営業問題がきっかけ。）しかし松竹はいまだに 100％ のピンハネらしい。芸人のギャラはゼロだという。
→ 「この世の地獄みたい」な待遇も今は改善？｜日刊サイゾー
→ さらば森田、松竹在籍時の衝撃のギャラ配分暴露/デイリー
→ 松竹芸人の河邑ミク 「ギャラ出るんですか？」 | 東スポ
原作者がどうしても守りたい世界観があって、だから映像化するならこんな条件になっちゃいますけど、それでもやりますか？ いいです、条件は受け入れましょう、という経緯で許諾したのに、それが全く守られなかった。毎回原作無視の脚本案が提示されてくるし、脚本家はブーたれて原作者を攻撃するし、もうどうにもならない。最後の２回は仕方なく自分が脚本を書いたけれど時間の制約から満足のいくものにならなかった。もう、耐えられない。
１千万あげますから、好きに改変していいですか。最初からそういうオファーだったら、断っていたんだろうと推測します。
未完の作品（田中さん）の連載を放り出してまで命を断つ選択をしてしまったのだから、金額が主因ではないのだと思うのです。
研究者、教師、医師、建設作業員、設計者、運転員、その他現業職など、実際に働いている人たちの報酬は削りに削り、天下り役員とか理事長とか自らは何の創造力も技能も知恵も無い人達が搾取する構造になっていますね。多くの領域で。
1千万円でなく１億円なら、大喜びで承諾したでしょう。金さえ十分なら、文句を言うはずがない。
どれほどひどい改変であっても、派生物は派生物です。原作の価値には何の影響もない。ドラマのことはほったらかして、原作を完成させればいい。
ただし、ドラマと原作がまったく違うと、原作の売上げに影響する。「ドラマとは違うじゃないか」と文句を言う読者が出てくる。それが怖い。だから、あまりにも違う変更を嫌がるんです。今回も同じ。
原作の売上減少を補うだけの補償金を出さずに改変した、というのが問題。これじゃ、損するばかり。
損を補うだけの金（１億円）を出せば、問題ない。
１億円を出せないのであれば、原作との食い違いを最小限にするべきだ。１〜８話では、それができた。9、10話では、できなかった。時間不足。
本来なら、全10話の脚本を仕上げて、それに原作者の許可を得るべきだった。なのに実際には、「全話の脚本を仕上げて原作者の許可を得る」という条件を満たさずに、ドラマ化を開始した。これでは、TV局が全面的に悪い。
まともな調整システムができていないのが根源だ。ならば、せめて金を払うべきだったが、それもしない。原作者は、奪われるばかりで、踏んだり蹴ったり。
＞ 金額が主因ではない
死んだ原因は金ではないが、金があれば救えたはずだ、とも言える。
世の中にはさまざまな問題がいろいろと発生するが、たいていの問題は金で解決できる。
問題発生の原因と、問題解決の手段とは、別である。