（ ※ 電力不足、原発、再生エネルギー、東電処理 などの話題。）
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《 目次 》
■ １章 電力不足対策
§ 電力不足の見通し
§ 今夏の供給
§ 今夏の需要
§ 今夏の見通し
§ ピーク日対策
§ ピーク時間帯対策
§ サマータイム
§ タイムシフト
§ シエスタ
§ 夏休みの増加
§ 輪番休業
§ 午後休業
§ 無意味な節電
§ 節電の弊害
§まとめ
■ ２章 将来のエネルギー
§ 原発のあと
§ 天然ガス
§ 太陽光発電
§ 太陽熱発電
§ 風力
§ 自然エネルギー全般
§ スマートグリッド
§ 外国との比較
§ 将来の自然エネルギー
§ 原発
§ 深夜電力の値上げ
■ ３章 原発政策
§ 原発の見通し
§ 短期の安全対策
§ 防潮堤
§ 直下型対策
§ 原発の保険料
§ 安全の国際的な組織
§ 原発の安定性
§ 次世代の原発
■ ４章 東電の処理
§ 政府案
§ 事業会社と持株会社
§ 事業会社の分離
§ 原発への保険
§ 株主
§ 社債保有者
§ 責任とリスク
§ 会社更生法
１章 電力不足対策
§ 電力不足の見通し今夏は全国的に電力不足が懸念される。ただ、原発は大半が稼働停止中だが、休眠中の火力発電がかなりある。これらを稼働させれば、電力不足はかなり解消される。特に心配する必要はない。
§ 今夏の供給
東電の電力供給は、かなり改善が進んでいる。今夏の供給予定は 5500万kWであり、昨年の6000万kWの９割ほどだ。中部電は、浜岡を停止したが、東電と九電への供給をやめるので、影響は軽微で済む。九電も大同小異だ。結局、全国的に１割程度の供給減が起こるだけで済む。
§ 今夏の需要
供給は１割減だから、需要を１割減らせばいい。そのためには、節電で対処可能だ。具体的には、どうすればいいか？ 中電や九電では、関東と同様の節電をすればいい。では、関東は？ 特に何もしなくていい。なぜなら、現状でもすでに大幅な節電が進んでいるからだ。
東電の電力グラフを見るとわかるが、需要は昨年同日に比べて500万kW〜1000万kW減っている。特に寒い日や暑い日を除けば、エアコン需要が生じないので、800万kWぐらい需要が減っている。
現状の節電があれば、今夏の需要は最大5200万kW程度であろう。昨年ほど気温が上昇しなければ、最大5000万kW程度であろう。このあとさらにエアコン節電が進めば、最大4500万kW程度かもしれない。
§ 今夏の見通し
供給量は5500万kWで、需要量は最大5000万kW程度。ゆえに今夏には特に電力不足は起こらないだろう。対策をするとしたら、「万一の場合」への備えだけでいい。
「万一の場合」とは？ ピークが供給を突き破った場合だ。では、ピークとは？ 具体的には、「ピーク日」と「ピーク時間帯」だ。この場合への対策を取ればいい。具体的には、以下で示す。
§ ピーク日対策
電力不足になるほど需要が多い日は、夏に数日間あるだけだ。これがピーク日だ。このピーク日だけに、需要抑制の措置を取ればいい。
ただし通常、ピーク日にも、人々は何もしなくていい。次の対処があるからだ。
(1) 揚水発電による一時的な供給増加
(2) 東電と企業との契約によるピーク時の電力需要カット。
……この二点で、ある程度までは対処可能だ。
では万一、特別な猛暑が起こった場合には？ 実は、ピーク日というものは、予想可能だ。天気予報によって前の日に「明日は猛暑になる」と予想が付く。ならば、前の日のうちに、「明日は休み」という方針を取ればいい。つまり、「ピーク日休業」である。これが対策となる。
「ピーク日休業」は、官公庁では強制的に実行すればいい。民間企業にも、推奨すればいい。
§ ピーク時間帯対策
天気予報がはずれて、当日になって急に気温が上がった場合には、どうすればいいか？ そのときは、当日になってから、「午後休業」にすればいい。電力不足が起こるのは、午前11時から午後５時ごろまでだけだ。この時間帯がピーク時間帯となる。この時間帯で対策を取ればいい。「ピーク日休業」のかわりに「当日半ドン」となる。
§ サマータイム
「サマータイム」という案もある。しかしこれは無意味だ。サマータイムは、電力の使用時間が１時間か２時間ずれるだけであり、電力使用のピークを下げる効果はない。
§ タイムシフト
一部の企業が単独でやるサマータイムもある。「早期始業、早期終業」という形で。これは、電力使用のピークを下げる効果がある。就業時間が企業ごとに異なり、需要を分散させる効果があるからだ。このようなサマータイムを「タイムシフト」と呼ぼう。
タイムシフトが有効なのは、ピークを分散させるからだ。
(1) 終業が早いので、夕方の電力使用量が減る。
(2) 12時台の「電力の谷」が11時台に移行するから、11時台の電力利用が減る。
(3) 早朝の電力使用量は増えるが、早朝ではもともと電力不足はない。
要するに、電力の足りない時間帯では電力を使わず、電力の余っている時間帯では電力を使う。電力使用の総量を減らさないまま、電力使用を平準化するのだ。これは生産活動を阻害しないので、マイナスがなく、プラスだけがある。
§ シエスタ
「シエスタ」（長めの午後休み）もお勧めしたい。特に、飲食店では客も来ないので、閉店して冷房を止めるといい。
§ 夏休みの増加
夏休みの増加は必要か？ 特に必要ない。仮に実施しても、たいして効果はない。なぜなら、節電が本当に必要なのは、ピーク日となる数日だけだからだ。それ以外の日の夏休みは意味がない。
§ 輪番休業
輪番休業は、好ましくない。二つの産業にかけもちする企業は、対応に苦しむし、生産効率も悪化する。
§ 午後休業
輪番休業のかわりに、午後休業（半ドン）にするといい。そうすれば、午後の電力使用が激減するだ。
午後休業でなくとも、早期操業と組み合わせて、「６時出勤で14時終業」にするのでもいい。
§ 無意味な節電
節電は好ましいが、無意味な節電をしても仕方ない。たとえば、蛍光灯をＬＥＤに替えても、消費電力は変わらないので、無効だ。このようなことを理解しないまま節電という言葉にとらわれている人が多すぎる。ピーク時以外の節電は、何の意味もないし、有害ですらある。
§ 節電の弊害
節電が強引になされると、弊害も出る。
(1) 駅ではエスカレータが止まっているので、妊婦や障害者や高齢者が困っている。
(2) 通勤時の地下鉄で冷房が切れているので、人々が困っている。実は、朝の通勤時はピーク時間帯をはずれていて、電力不足ではないのだが。
(3) 夏場には無理に冷房を我慢した老人が熱中症になる。
(4) 夏の暑い職場で冷房を切ると、頭が働かず、仕事の能率が大幅に低下。
§まとめ
現状ではすでに500万kW〜1000万kWの節電が進んでいる。これ以上の節電はなくとも今夏を乗り切れるだろう。ただし、万一の場合に備えて、ピーク日には休みを取れる体制を取るべきだ。また、「早期操業・早期終業」というタイムシフト策を取るといい。このくらいならば、特に弊害もなく、対策を取れる。
一方、やたらと冷房を弱めるという方針は、必要ではないし、むしろ有害だ。また、駅でエスカレーターを止めるのも、有害だ。実は、電車の本数は、現状でも２割ほど間引きされている。このことだけでも鉄道会社は２割の節電を実現している。それで十分だ。
必要な節電はするべきだが、その程度はすでに実現されているのだ。これ以上の節電は、特に必要もない。むしろ、やるだけ弊害がある。現状の電力状況を見るがいい。大幅な節電は、すでに達成されているのだ。ここで「電力不足だ！」と大騒ぎするのは、有害無益だ。
２章 将来のエネルギー
§ 原発のあと福島原発が停止した。浜岡原発も停止が決まった。そにも停止中の原発が多く、現状では半分程度しか稼働していない。この状況で、今のところは、古い火力発電所を稼働することで、一時しのぎをしている。では、将来的にはどうやって電力エネルギーをまかなうか？
§ 天然ガス
最も有力なのは、天然ガスだ。安価なシェールガスというものが新技術によって開発されたからだ。埋蔵量も非常に多い。少なめに見積もっても、あと数十年はまったく問題がない。原発の停止したあとは、天然ガスの火力発電所が主力となるだろう。すでに東電も中部電も、天然ガスの火力発電所の建設という方針を取っている。
§ 太陽光発電
太陽光発電は、大人気だが、難点が二つある。
(1) 火力発電の４倍になる発電コスト
(2) 雨の日や夜間には発電できない不安定さ。
コストの点は決定的に不利だ。ドイツでは太陽光発電を決めた2005年以降、電気料金が２倍になった。日本の２倍とも言える。あまりにも電気代が高いので、ドイツでは電気の利用が控えられている。それでもドイツは、寒冷な土地にあるから、クーラーなしで済む。もし日本で電気代が２倍になったら、冷房できない家庭が大幅に増えて、非常に苦しむことになるだろう。ちなみに、ドイツの市街地の夜は、闇夜のカラスとも言われるほど真っ暗だ。
§ 太陽熱発電
太陽熱発電は有力だが、砂漠のある国に限られる。アメリカやアラブなど。日本は不適だ。
§ 風力
風力発電は、陸上では低周波公害がもひどいが、人家のない海辺ならば大丈夫だ。
問題は、コストだ。火力発電の1.4倍ぐらい。ただ、コストが高いのは、故障のせいで稼働率がかなり低いからだ。将来、技術革新で稼働率がアップすれば、かなり有力である。
§ 自然エネルギー全般
太陽光発電や風力発電に共通するのは、電力の不安定さだ。太陽光発電は、雨の日や夜間には発電できない。風力発電は、無風の日や台風の日には発電できない。この問題を避けるには、自然エネルギーへの依存度を下げることしかない。最大でも電力全体の２〜３割程度が限度だろう。
不安定さを補うバックアップとして火力発電を使う、という案もある。しかしその場合には、バックアップとなる火力発電の建設費が上乗せされるので、電気代が大幅に上がってしまう。
§ スマートグリッド
「スマートグリッドを使えば、電気自動車に蓄電するので、自然エネルギー発電の不安定さが解消できる」という説もある。しかし、たとえ乗用車全部が電気自動車になったとしても、そこに蓄電できる量は、国全体電力の2.5％にすぎない。スマートグリッドは、発想としてはいいのだが、実際に計画を練ってみると、とうてい力不足だと判明した、というのが実状である。
§ 外国との比較
「外国では自然エネルギー発電が盛んだから、日本でも真似をせよ」という意見もあが、無意味だ。国情が違うからだ。
ドイツは太陽光発電が盛んだ。それは、涼しくて冷房が不要であり、大幅な電気代値上げが可能だからだ。アメリカやアラブでは、太陽光発電や太陽熱発電が盛んだ。それは、太陽の豊かな砂漠があるからだ。デンマークは風力発電が盛んだ。それは、弱くて安定した偏西風があるからだ。
日本は違う。国土は狭くて、気候はモンスーンだ。欧米とは地理・気候の違いがある。それを理解しないで、他国の真似をしても、猿真似となり、失敗する。実際、デンマークから輸入した風車は、たいていが壊れて使い物にならない。
§ 将来の自然エネルギー
しかしながら、将来は違う。技術革新は進んでいるから、将来的には太陽光発電などが盛んになりそうだ。では、どうすればいいか？
「補助金を出せ。大量生産でコストを下げよ」という見解もあるが、太陽電池はすでに大量生産がなされている。また、普及のための補助金ならば、ドイツなどが出しているから、日本さらに出す必要はない。
もっとうまい方法がある。それは、何もしないことだ。太陽光発電の推進派の主張によると、今後の太陽光発電のコストは大幅に下がるそうだ。ならば数年後まで、何もしないで待っていればいい。そして数年後にコストが大幅低下してから、金を出して、太陽光発電を普及させればいい。つまり、将来の自然エネルギーが有望であればあるほど、「今は何もしない」のが正解となる。
§ 原発
原発はどうするべきか？ 長期的には、段階的な縮小の道をたどるだろう。詳しくは後述する。
§ 深夜電力の値上げ
原発が縮小するにつれて、原発による夜間電力の供給は減る。これにともなって、深夜電力は値上げされるだろう。逆に言えば、その分、昼間電力の値上げ幅は小さくなる。東電や中部電では、電力の値上げが噂されているが、その大部分は、深夜電力の値上げでまかなわれ、一般家庭にはあまり影響しないだろう。
３章 原発政策
§ 原発の見通し原発は今後、どうなるか？ 即時廃止は不可能だ。日本のかなりの電力をまかなっているからだ。ただし長期的には、段階的に縮小していくことになるだろう。古い原発から順に寿命が来て廃止されることになるだろう。新規の原発は困難になるだろう。
§ 短期の安全対策
当面は存続されるが、だからといって、何もしないで放置していいということにはならない。この点では、韓国の方針が参考となる。韓国では、さまざまな安全策を採ることにした。特に重要なのは、「危険な事故のときには自動的に冷却水を入れて水棺にする」という対策だ。この対策が用意してあれば、万一、福島のような事態になっても、原発は暴走しないで済む。
このような安全対策を、日本の原発にも施すことが必要だ。それも、早急に。（次の地震が来る前に。）
§ 防潮堤
浜岡その他の原発では、防潮堤が構築されている。しかし、意味がない。
(1) 海側から寄せる津波を防潮堤で防いでも、上陸した津波が背後から襲いかかってくるので、原発は水没する。
(2) 三陸の例では、巨大な防潮堤はすべて破壊された。浜岡でもそうなる可能性が高い。
(3) 浜岡で危険視されているのは、津波ではなくて、直下型地震である。
まるで「頭隠して尻隠さず」みたいな無意味な対策だ。こういう愚かな対策を取るのは、福島の東電と同レベルだ。
§ 直下型対策
現在の原発は、加速度が1000ガルまでの耐震性しかない。しかし柏崎原発は、震度６の地震でさえ2058ガルを計測した。また、高木仁三郎の論文によると、問題なのは単純な揺れではなく、揺れが繰り返されることだ。すると、何度目かの揺れで配管が破断する。なのに、今の原発はそのことが想定されていない。浜岡原発を再開する前に、耐震審査をやり直す必要があるだろう。
§ 原発の保険料
安全対策が不十分な原発に対しては、原発の保険料を大幅に上げるべきだ。そのことで、逆に、安全対策を行なうことを推進する。
§ 安全の国際的な組織
原発の安全確保のため、国際的な新組織を設立するといいだろう。
(1) 原発を検査する
(2) 是正を勧告する
(3) 原発事故のときには対処する
……というすべての機能を持つような、大型の国際的な新組織を構築するといい。この新組織が、あらゆる国の原発事故を未然に防ぎ、かつ、事故が起これば解決する。
原発というのは、一国レベルで対処できる範囲を超えている。全人類の英知が必要だ。
§ 原発の安定性
現時点では、全国の原発54基中42基が停止している。たかが一つの地震が起こったぐらいで、このありさまだ。原発というものは、地震に弱くて、不安定だ。このように不安定な電力には、とうてい頼ることができない。危険性の有無の前に、安定性の不足という問題がある。その意味で、今後10年ぐらいは原発を推進するべきではないだろう。
§ 次世代の原発
ただし、次世代の原発も開発中だ。自動的に安定するタイプの原発。将来的には、そういう原発が普及するかもしれない。ならば、その選択肢は残しておくといい。将来のことは、将来の時点で決めればいい。今の時点で決める必要はない。
４章 東電の処理
§ 政府案東電をどう処理するか？ 政府案では、電力の消費者が賠償金を負担することになりそうだ。つまり、東電の尻ぬぐいを消費者がする。一方で、株主は減資を免れる。これはひどすぎる。そこで政府案とは異なる私案を示す。
§ 事業会社と持株会社
東電を、事業会社と持株会社に分割するといい。事業部門を子会社として独立させて、その株式を持株会社としての東電がもつ。事故の被害の責任は、持株会社が負う。持株会社は、事業会社の株式を売却して、賠償金に充てる。
それでも賠償金に足りなければ、持株会社を倒産させる。この時点で、東電の株式と社債は紙屑となる。結果的に、通常の倒産と同様で、損失は、株主と社債保有者と銀行が分かち合う。一方、電力事業そのものは、持株会社の倒産とは関係なく継続する。
§ 事業会社の分離
事業会社は、発電部門と送電部門に分離するといい。さらに、発電部門は、火力部門と原発部門に分離するといい。このことで、火力部門と送電部門は健全な会社として存続できる。原発部門は、不安定だ。これは、全国の原発部門を統合して、統一的な原発会社にするといいだろう。そのことで安全性も高まる。
§ 原発への保険
原発については、民間の原発保険をかけさせる。それも、個別に。すると、危険な原発は保険料が超巨額になるので、自動的に営業不可能となる。たとえば、浜岡のように危険な原発は、年間保険料が２兆円ぐらいになるので、自動的に稼働停止となる。首相がいちいち要請する必要はなくなる。一方、水棺などの安全対策を取った原発は、保険料が下がる。こうして、保険を通じて、原発の安全性が自動的に高まっていく。
§ 株主
株主には、減資は当然だ。ただし100％減資は法的に面倒だ。そこで市場価格がゼロになる」という方向に推進するといい。そのためには、次の２点を取ればいい。
(1) 持株会社の全資産を子会社に譲渡する
(2) 持株会社は、賠償金を払い終えるまでは無配にする。
資産もなく配当もない株は、株式価値がない。こうして、株価をゼロにして、100％減資と同様の効果をもたらす。
§ 社債保有者
社債保有者にも、責任はある。というか、リスクがある。紙切れになるリスクがある分、国債よりも利率は高くなっている。紙切れにしてしまっていい。倒産したマイカルの例では、２〜３割ぐらいの償還のみだった。同様にするのが妥当だろう。
§ 責任とリスク
株主と社債保有者は、この措置により、大損する。その理由は、何か？ 危険な原発を放置した責任だ。あるいは、危険だとわかっている原発に投資したリスクだ。それに応じた負担をしてもらう。
§ 会社更生法
会社更生法を適用すると、（無担保の）賠償金支払いよりは、（有担保の）社債が優先される。ゆえに、いきなり会社更生法を適用して倒産させることはできない。そこで、まずは、賠償機構を新設して、賠償機構に数兆円の賠償金を払わせるといい。その後に、倒産などの処置を取ればいい。
［ 付記 ］
本項は、これまでに述べてきたことの、総集編にあたる。
記述が説明不足だと感じられるようならば、他の項目を参照にしてほしい。似た話が本サイトのどこかの項目に記してあるはずだ。
（ ※ サイト内検索機能を使えば、見つかるはずだ。）
【 蛇足 】
本項は、掲載日は 2011-07-28 だが、執筆日は 2011-05-10 である。（詳しい事情は、前項で説明した。）
執筆日が古いせいで、内容が古く思える点もあるかもしれないが、ご容赦戴きたい。ま、 2011-05-10 に書いた割には、内容はほとんど古びていないし、今でもそのまま受け取っていいものがほとんどなので、特に問題はないと思う。
