◆ 検疫は無効と判明

　豚インフルエンザへの検疫はやはり無効だった。阻止率は１割以下だったという。そのことが学術的に判明した。（読売の記事の紹介。）　──

　本項は、読売の記事の紹介。

　《 空港検疫すり抜け９割…新型インフル感染者 》
　昨年４月の発生から５月までに国内の空港検疫をすり抜けた新型インフルエンザ感染者は、最大で入国を防げた感染者の約１４倍に上っていたことが、東京大学などの推計でわかった。
　すり抜けの多くは、発熱などの症状がない潜伏期間の感染者だったとみられる。
　厚労省は北米大陸でウイルスの発生が確認された昨年４月、流行地のメキシコ、米国、カナダから到着する直行便で検疫を強化し、５月末までに計８人の感染を確認した。だが、同月中に渡航歴のない感染者が国内で見つかり、検疫の効果を疑う声が相次いだ。
　研究チームは、ウイルスの潜伏期間、検疫で捕捉できた感染者数、簡易検査の検出率などのデータをもとに、検疫をすり抜けた感染者数を推計する手法を開発。潜伏期間を２〜７日、患者の何％を簡易検査で捕捉できるかを示す「検出率」を、実態に合わせて７０％として計算したところ、８人が見つかった５月末までの間に、約１４倍に上る計１１３人の入国を許したとの結果が出た。
（　→　読売新聞 2010-01-07）

　なお、記事には次の一文もあるが、余計だ。

　強毒性の鳥インフルエンザなど新しい感染症の流行に備えるには、発生の初期から、検疫と同時に医療体制や休校措置を視野にいれた総合的な対策を取ることが欠かせないことが、改めて裏付けられた。

　検疫が無効なのに、「検疫をするべし」という結論。頭が狂っているとしか思えない。
　また、「検疫が無効だから休校措置」というのも、変だ。「休校措置も無効」なのだから、「無効な策のかわりに、別の無効な策を取るべし」というのでは、理屈にならない。
　さらに言えば、検疫や休校措置が仮に（少しぐらいは）有効だとしても、そのことで感染者が減れば、春には感染者が減るかわり、冬には感染者が増えてしまう。かえって逆効果。
　
　結局、「検疫は無効」という研究自体は正しいが、記事の結論はまったくの滅茶苦茶だ。記事は研究を勝手に脚色している。
　マスコミのデタラメの一例。