◆ Winny 対策

　Winny による被害が続出している。そこで、「Winny は制御不能になった」と述べる専門家の意見が掲載されている。（朝日・朝刊 2006-07-29 ）
　しかし、情報技術において「根源的な制御不能」ということは、まず考えられない。それはただの「技術不足による、一時的な制御不能」にすぎない。つまりは、ちゃんと技術を開発すれば、いくらでも制御は可能になる。　──

　情報漏洩を防ぐには、次の３通りが考えられる。

　(1) セキュリティ・ソフト
　セキュリティ・ソフトで通信を監視する。通常のセキュリティ・ソフトは、外部から内部に入るのを監視するが、逆に、内部から外部に出るのを監視すればいい。
　単純な監視ソフトなら、すでに発売されている。
　http://www.asahi.com/digital/nikkanko/NKK200606290010.html

　普通の「ウィルスなんたらかんたら」というセキュリティ・ソフトでも、機能を向上させれば、同等のことができるはずだ。

　(2) ＯＳによる暗号化
　ファイルの暗号化をすることで、ファイルが流出しても、暗号処理によって情報流出を防げる。
　特に、ＯＳによる暗号化が好ましい。あらかじめ、ユーザーが「自作ファイル」を特定のフォルダ（普通は My Documents ）内に収めておく。すると、このフォルダ内のファイルについては、自動的に暗号化がなされる。ファイルの読み書きには、普通、コンマ数秒が掛かるが、それが５割ぐらい多めの時間が掛かるようになる。ま、ほとんど気にならない。
　一方、これ以外のファイルは、暗号化がなされない。当然、普通のプログラムなどのファイル処理には、影響しない。

　(3) 摘発
　手っ取り早いのは、「社内で Winny の利用を禁止する。利用者には罰金百万円」という方法だ。
　ただし、いくら会社が通達しても、個人が通達を守らないことがある。通常、これは検出できないが、今ではこれを検出できる。
　「Winny 利用者の全員のアクセスポイントを検出する」
　というソフトが開発されたからだ。このソフトと、社内全員のアクセスポイントを照合することで、社内にいる不心得者を自動的に検出できる。
　このシステムを備えるための費用は、いくらか？　実は、コストはマイナスで済む。なぜなら、不心得者から罰金を取ることができるからだ。百万円でもいいし、千万円でもいい。どんどん罰金を取れば、ソフト代はまかなえる。
　「Winny 利用者の全員のアクセスポイントを検出する」
　という技術は、有償でソフト化して、発売しましょう。儲かりますよ。

　（ ※　「誰に向かって言っているんだ？」という下世話な質問が来そうだが、そんなことは専門家ならすぐにわかることだから、ここには書きません。実は、本サイトの過去記事にも、調べればわかるような形で書いてある。興味があれば、自分で探してください。）